2007年7月発行の『工事担任者DD第1種 徹底研究』の改訂2版です。
今回の改訂版では、特に端末設備の接続のための技術において、WANなどの広域ネットワーク,VPN、プロトコルなどの内容の充実化が図るとともに、IP電話の設備事故に端を発する工程管理、施工計画の見直しなどを中心に、内容を刷新して発行するものです。
https://www.ohmsha.co.jp/book/9784274211560/
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I編 電気通信技術の基礎
1章 電気工学の基礎
2章 電気通信の基礎
II編 端末設備の接続のための技術および理論
1章 端末設備の技術
2章 ネットワークの技術
3章 情報セキュリティの技術
4章 接続工事の技術
III編 端末設備の接続に関する法規
1章 電気通信事業法および施行規則
2章 工担者規則,認定等規則
3章 端末設備等規則
4章 有線電気通信法関連
5章 関連法規
I編 電気通信技術の基礎
1章 電気工学の基礎
1-1 直流回路I(オームの法則と電気抵抗)
1-2 直流回路II(キルヒホッフの法則等)
1-3 直流回路III(電力・電力量と発熱量)
1-4 静電界およびコンデンサ
1-5 静磁界と電流による磁界
1-6 誘導起電力および磁気回路
1-7 交流の波形
1-8 交流回路
1-9 交流電力
1-10 半導体の原理と性質
1-11 ダイオードの活用
1-12 トランジスタの基礎
1-13 トランジスタ増幅回路
1-14 その他の主な半導体素子
1-15 論理回路
1-16 論理式(ブール代数)とベン図
2章 電気通信の基礎
2-1 伝送量の求め方
2-2 線路の伝送特性
2-3 伝送路の雑音とひずみ
2-4 漏話現象
2-5 変調方式の種類I(変調と復調)
2-6 変調方式の種類II(PCM)
2-7 ケーブルの種類と特徴I(メタリックケーブル)
2-8 ケーブルの種類と特徴II(光ファイバケーブル)
2-9 多重伝送方式
II編 端末設備の接続のための技術および理論
1章 端末設備の技術
1-1 DSL技術の概要
1-2 PPPoEによる通信シーケンス
1-3 IP電話システム
1-4 OSI参照モデル
1-5 LAN
1-6 LAN間接続
1-7 イーサネットLANの種類
1-8 無線LAN
1-9 電磁波妨害・雷害対策
2章 ネットワークの技術
2-1 データ伝送技術I(伝送方式等)
2-2 データ伝送技術II(伝送品質等)
2-3 同期方式
2-4 誤り制御方式
2-5 データ伝送制御手順(HDLC手順)
2-6 ATMネットワーク交換方式
2-7 ブロードバンドアクセスの技術
2-8 IPネットワーク
2-9 IPの概要
2-10 IPv4(IPバージョン4)アドレスの概要
2-11 IPv6(IPバージョン6)アドレスの概要
2-12 IPルーティング
2-13 TCPとUDP
2-14 ICMPとping
2-15 アプリケーションプログラム
2-16 VoIP関連プロトコル
2-17 IP電話の音声品質
2-18 VPN(仮想私設網)
3章 情報セキュリティの技術
3-1 情報セキュリティの脅威
3-2 暗号化技術
3-3 電子認証技術とデジタル署名技術
3-4 セキュリティ・プロトコル
3-5 端末設備とネットワークのセキュリティ
3-6 無線LANのセキュリティ
3-7 情報セキュリティ管理
4章 接続工事の技術
4-1 UTPケーブルによる接続
4-2 光ファイバの接続
4-3 LANの配線工事
4-4 LAN配線工事
4-5 JIS X 5150構内情報配線システム
4-6 工程管理の基本
4-7 アロー形ネットワーク工程表の読み方
4-8 安全管理
4-9 品質管理
III編 端末設備の接続に関する法規
1章 電気通信事業法および施行規則
1-1 総則
1-2 電気通信事業
1-3 電気通信設備
1-4 端末設備の接続等
2章 工担者規則,認定等規則
2-1 工事担任者に関する規則
2-2 端末機器の技術基準適合認定等に関する規則
3章 端末設備等規則
3-1 用語の定義と責任の分界
3-2 安全性等
3-3 電波を使用する端末設備
3-4 アナログ電話端末
3-5 移動電話端末
3-6 専用通信回線設備等端末
4章 有線電気通信法関連
4-1 有線電気通信法
4-2 有線電気通信設備令および施行令I(用語の定義等)
4-3 有線電気通信設備令および施行令II(架空電線等)
4-4 有線電気通信設備令および施行令III(屋内配線等)
5章 関連法規
5-1 不正アクセス行為の禁止等に関する法律
5-2 電子署名および認証業務に関する法律